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本研究では，触覚過敏の相談先とその対応法や効果を確認するために，歯科施設に受診した障害児の保護者に対してアンケートを行い，触覚過敏に対する家族の対応を検討することを目的とした．日本障害者歯科学会宿題委託研究の協力歯科施設を受診し，障害児に関するアンケートの協力に同意した保護者97名に無記名でアンケートを行い，日常生活で子どもの触覚過敏による困りごとがあると回答した62名の保護者を解析対象とした．粗大運動とコミュニケーション能力に関する回答から，軽度障害9名，肢体不自由10名，知的能力障害2名，重複障害41名に4分類した．触覚過敏の困りごとについて他者に相談した割合は67.7％（42/62名）であった．相談先は医療関係者が最も多かった．相談先から脱感作を指導された割合は，軽度障害50.0％（4/8名），肢体不自由62.5％（5/8名），知的能力障害50.0％（1/2名），重複障害58.3％（14/24名）であった．本調査は，保護者へのアンケートのため触覚過敏の客観的評価は行えず，心理的拒否が混在している可能性がある．また，脱感作を指導された割合も低いことから，触覚過敏と脱感作のどちらか，または一方の用語について，受け取り方に違いがある可能性が考えられた．触覚過敏の困りごとについて，相談先がわからない保護者がいることや，触覚過敏と脱感作の適切な情報の取得が難しいことが予測されるため，相談できる医療機関の紹介や，適切な情報の発信が必要であると考えられた．

日本障害者歯科学会会員が，障害児者の触覚過敏の問題に関し，臨床や教育現場でどのように対応しているか知ることを目的に本研究を行った．日本障害者歯科学会会員を対象にアンケートを行った．調査内容は，「対象者の概要」「触覚過敏に関する理解」「臨床での対応法」「教育について」とした．アンケートは2019年8月から10月の期間にeメールにて依頼を行い，web上で回答を得た．データの統計学的有意差の検定には，IBM SPSS Statisticsを用い，χ2検定およびFisher’s exact testを行った．会員5,102名中448名（男性233名，女性215名）から回答を得た（回収率8.8％）．それらのうち，歯科医師362名，歯科衛生士85名の計447名について検討した．歯科医師では362名中227名（62.7％），歯科衛生士では85名中59名（69.4％）が触覚過敏患者の診療経験を有していた．触覚過敏患者の診療経験は，歯科医師では日本障害者歯科学会に関連する認定資格の有無との関連が認められた（p＜0.0001）が，歯科衛生士では関連はみられなかった．脱感作教育の実施の有無については，歯科医師においては職歴（p＝0.044）と資格の有無（p＜0.0001），また歯科衛生士では資格の有無と有意な関連が認められた（p＝0.004）．脱感作の方法に関する質問において，「しっかり触れる」以外に，「マッサージや末端から触れる」と回答した者も多く，2004年に出された脱感作法の一部見直しが浸透していない状況がうかがわれ，脱感作法の適応や方法について検証が必要と考えられた．大学（教育機関）においても従来法で行っている者が一定数みられ，新しい情報をもとに適切な教育が必要と考えられた．また，経験年数が長い者，日本障害者歯科学会の認定資格を有している者では脱感作の教育を行っている者が多く，触覚過敏の脱感作の教育を広めるには専門的な知識や技術が必要であることがうかがわれた．

障害者の歯科疾患管理を的確に行うことは，障害者の食に関するQOLの維持・増進のために重要である．今回われわれは，15年以上の観察期間を有する患者を対象として，長期の歯科疾患管理が口腔状態に及ぼす影響を評価することを目的とした研究を行った．健全歯数を口腔状態の指標として，調査期間における健全歯減少数の実態と受診内容の影響について，回顧的調査および統計解析を行った．対象患者は121名で，初診時年齢の中央値は22歳であった．初診時健全歯数の中央値は17歯であった．15年間の個人受診数の中央値は95回，各対象者の受診のうち，麻酔管理下で処置が行われた割合の中央値は2.3％であった．1年間以上の中断があった対象者は63名（52.1％）であった．健全歯減少数は，中央値が5歯であった．解析は，健全歯減少数が中央値以上であった群を減少数が多かったとして，多項ロジスティック回帰分析を行った．15年間の健全歯減少数に影響した要因は，受診期間中の中断期間の有無の影響が最も強く，次いで，麻酔管理下受診の割合であった．この結果は，長期中断がないように診療を行うこと，歯科受診に麻酔管理が必要な者の口腔衛生に特に注意する必要があることを示唆している．

乳児期における摂食嚥下障害では，先天性疾患や未熟性による経口摂取困難のため，経管栄養を選択されることが多い．摂食嚥下機能の発達は，定型発達児において1歳頃には嚙み潰して食べる機能獲得がなされるため，摂食嚥下機能の獲得を促すためには，早期からの摂食機能療法は重要である．本研究では，乳児における摂食機能療法の実態について調査した．対象は，2015，2016年度に当センターを受診した1歳未満の摂食嚥下障害患者である．調査項目は，疾患，初診時の生後月齢，性別，主訴，栄養摂取方法（初診時および転帰時），転帰として，疾患別に集計して各項目を比較した．対象者は77名（平均生後月齢5.7±3.1カ月：男児47名，女児30名）であり，疾患は，心疾患，ダウン症候群，神経疾患の順に多くみられた．主訴の内容は，生後月齢が4カ月以下で「誤嚥の有無」が多く，5カ月を過ぎると「離乳食について」の訴えが多くみられた．栄養摂取方法は，初診時に経管栄養のみで経口摂取していない者が約半数みられたが，転帰時には，経管栄養を利用している者が19％に減少していた．摂食機能療法の継続の必要性は全体の8割に認められ，病院だけでなく地域の医療機関との連携が重要視されていくことが示唆された．

津山歯科医療センター（以下，当センター）は，岡山県北部における障害者歯科診療の中核地の一つとして，1988年に設立された．近年の口腔保健センターにおける調査報告は首都圏のものが多数であり，地方からの報告は少ない．そこで，変化し続ける社会情勢に対応するためにも現状を把握し，今後の活動への一助とすべく，本研究では当センターにおける最近6年間に受診した初診患者の実態について，調査を行った．対象者は，2010年から2015年にかけて当センターを受診した初診患者のうち，障害者歯科診療部門にて対応を行った71名とした．診療録および初診時に記載する問診票から，年齢，疾患，質問事項などについて集計し，1988年から2005年にかけて行われた薬師寺らの調査と比較した．対象患者の63％が津山市内在住で，その他も近隣地域より来院しており，傾向に変化は認めなかった．年齢分布も同様に20歳以下が約半数を占めていたが，60歳以上の受診率が低下していた．患者の障害および疾患は，脳血管障害や四肢体幹障害の患者の割合は有意に減少していた．当センターの受診動機として，心身障害や全身疾患があるという理由が減少し，定期検診の希望が増加していた．今回の調査より，患者の障害および疾患や要求は多様化しており，当センターは，かかりつけ歯科の機能をもった，二次医療機関としての充実を図る必要があると考えられた．

歯科診療および口腔ケアを行う際に，必要な視野が確保できないことは，処置の安全性や確実性の観点から重大な問題となる．そこで，ソフト開口器の形状特性を口腔機能に問題のない成人ボランティア（以下，成人ボランティア）で検討し，さらに障害者においてその有用性を検討した． ... 1．成人ボランティアを対象に，ソフト開口器および口角鉤の形状特性を画像上で比較した．その結果，ソフト開口器装着時では，口腔内の視野面積は小さかった．また偏平率は小さく，より類円形の形状を示した．さらに右口角を右方へ牽引したときの口唇の可動性（変位量）は，右方牽引側，対側ともソフト開口器装着時のほうが大きかった（右方牽引側p＜0.01，対側p＜0.05）． 2．成人ボランティアを対象に，ソフト開口器と口角鉤の使用感についてVAS変法を用い比較した．その結果，「装着感」「痛み」「5分間の装着感」の3項目において，ソフト開口器のほうが快適性に優れていた（p＜0.01）． 3．障害者を対象に，ソフト開口器未使用および使用時において，術者ブラッシング時の視野確保の可否を口唇圧排の困難度で比較した．その結果，ソフト開口器使用時に口唇圧排の困難度が減少した（p＜0.01）．また口唇圧排が困難で「磨けない」と評価された部位がなくなった． 以上より，ソフト開口器は，被装着者にとって負担が少なくかつ術者にとって十分な視野確保が可能となり，強固な口唇閉鎖のため歯科診療や口腔ケアが困難な障害者においても有用であることが示唆された． more

スペシャルニーズ歯科受診患者のてんかん有病状況，てんかん発作のコントロール状況を明らかにする目的で，患者の保護者を対象としたアンケート調査を行った． 調査は2013年11月から2014年12月まで対面方式で行った．調査内容は，①てんかんとの診断の有無，②診断された時期（年齢），③現在の発作の頻度，④発作の症状および⑤過去1年の大発作（痙攣，意識消失を伴う発作）の有無であった． ... 期間中に調査した対象者は188人，平均年齢28.6歳（S.D.10.9）であった．てんかんと診断された者は106人（56.4％）あり，障害別では重症心身障害（SMID）群，精神遅滞（MR）群で有意に高率であった．てんかんと診断された年齢は，平均5.7歳（S.D.6.1）であり，4歳時までに60％が診断されていた．障害により有意差があり，SMID群，MR群は比較的低年齢で，自閉症スペクトラム障害（ASD）群，ダウン症候群（DS）群は，比較的高年齢で診断されていた．現在，1日1回以上の頻度で発作がある者は15人で診断された者のうち14.2％を占めた．一方，てんかんとの診断を受けた106人のうち，発作の既往がない者が11人あり，ILAEの定義による，てんかん有病者は95人（50.5％）であった．発作の症状で最も多かったのは，強直間代発作で，54人（50.9％）が有していた．過去1年以内に大発作を経験した者は26人で全対象者の13.8％であった． more

近年，医療の形態が医療機関完結型から地域完結型へ変化していることを踏まえ，当センターでは地域の障害者･児の生涯にわたる口腔のQOL向上を目的とした地域連携クリニカルパスの研究を進めている．2006年度から2013年度の初診患者を対象とし，診療録をもとに地域の障害者の歯科受診動態について調査したので報告する． ... 対象患者は697人であった．主障害名は自閉症スペクトラム障害が最も多かった．居住地は岡山市内が295人（42.3％）で最も多かったが，1989年度から2006年度の調査と比較すると岡山市内に居住している患者の割合は減少しており，岡山市以外からの患者の割合が増加していた．受診経路は紹介状を持って受診した者が79.9％と割合が増加していた．来院の目的は紹介状を持つ者では歯科治療の実施が最も多く70.4％，紹介状を持たない者では検診・口腔内管理が27.1％であった．治療実施方法は紹介状を持つ者では薬物による管理下での治療が67.3％で，紹介状を持たない者の39.0％よりも有意に多かった． 主障害名で自閉症スペクトラム障害が多いことや，歯科治療の実施を目的とした来院が多かったのは，治療への適応が得られなかったことなどを理由として患者が紹介されたことを反映していると推察された． 岡山市以外からの患者や紹介状を持つ患者の割合が増加したのは，地域の歯科医院との連携により円滑な紹介関係ができ始めていることが要因として挙げられた． 今後も，さらなる地域との連携作りや医療機関･患者へ向けた情報発信を行う必要があると考える． more