Rezultati iskanja

目的：札幌市内の事業場における産業医活動の現状や事業場の産業保健活動に対する考え方を把握し，過去の調査結果とも比較することで，今後の課題を検討する目的から調査票による調査研究を行った．対象と方法：札幌市の所轄労働基準監督署に従業員数50人以上規模として登録されている1,898事業場に調査票を郵送し，無記名で回答してもらった．回答を業種別，従業員数別に集計し，結果を比較した．結果：調査期間は2020年2月～3月．回収数は692件，回収率は37％であった（1987年49％，2003年47％）．2003年の調査との比較では，産業医選任率が77％から97％に（1987年75％），職場巡視の実施率は41％から65％に，安全衛生委員会へ出席している割合は24％から56％へと増加した．過重勤務状況に関する項目は，「月80時間以上の労働者が10％以上いる事業場の割合」は全体では29％から7％に減少していたが，運輸・交通業は38％と高い割合のままだった．最近の法改正の項目では，ストレスチェックは50人以上の事業場の98％で実施されていた．働き方改革関連法に関する項目では，労働者数が多いほど実施されている傾向があったが，特に長時間労働者の面接等の4項目については，建設業は80％以上，金融・広告業，通信業では90％以上と実施割合が高く，教育・研究業は60％以下と低かった．結論：第3次産業の割合が高い札幌市内の事業場において，近年の法改正に伴う産業保健活動として高いストレスチェックの実施率（50人以上の事業場で98％）や，過重労働対策による「月80時間以上の労働者の割合」の減少，受動喫煙対策の推進（86％が実施済）といった現状がわかった．一方，産業医の職場巡視や安全衛生委員会の出席については，2003年の調査結果と比較すると，それぞれ41％から65％，24％から56％と増加しているものの，未だ3分の1の事業場では実施されておらず，今後の継続的な課題と思われた．

症例は60歳代女性．畑に自生するミョウガを摂取し約1カ月後に右上腹部痛が出現，好酸球増多とCT・MRIで多発肝腫瘤を認めたが，精査中に自然に改善した．2年後MRCPで総胆管内に虫体を認め，経過から肝蛭症を疑い半定量的酵素抗体法で肝蛭症と診断，Triclabendazoleで駆虫した．Hepatic phaseからbiliary ... phaseまで経過が追えた貴重な肝蛭症の1例であり，文献などを加えて考察する． več

症例は82歳男性．75歳時に前立腺癌に対して根治的前立腺全摘術を施行された．術前の血清PSA値は6.71 ng/mLと高値であったが，術後は0.1 ng/mL以下を維持していた．しかし術後4年8ヵ月目に0.27 ng/mLと上昇しPSA再発と診断された．術後5年9ヵ月目には胸部CT検査で右肺下葉に10 mm大の結節が認められ，術後7年2ヵ月目には14 ... mm大に増大したため手術適応とした．前立腺癌肺転移を疑ったが原発性肺癌の可能性も考慮して胸腔鏡下右下葉切除，リンパ節郭清術を施行した．病理組織所見は腺癌の形態を示し，免疫組織化学染色でPSA陽性が認められたため前立腺癌肺転移と診断された．前立腺癌の孤立性肺転移は稀であるが，血清PSA値のモニタリングはその発見に有用であり，根治的前立腺全摘術後に出現した肺結節に対してはPSA 0.2 ng/mL以上をPSA再発として，肺転移を疑うことが重要である． več

症例は87歳女性．健診の胸部X線写真で緩徐な増大傾向を示す肺腫瘤影を主訴に当院を受診．胸部CTにて右肺S7に40 mm大の腫瘤影を認めた．腫瘍マーカーでは，ProGRPが3650 ... pg/mLと異常高値を示した．気管支鏡下生検で肺カルチノイドと診断した．高齢であることから消極的縮小手術として胸腔鏡下右肺S7区域切除を施行した．摘出標本の病理検査で最終的に異型カルチノイドと診断した．ProGRPは術後基準値範囲内まで低下を認め，術後18ヵ月経過して無再発生存中である．肺カルチノイドでProGRP高値症例は報告されているが，検索した限りでは自験例は報告例のうち最も高値であった．さらに肺カルチノイドにおいてProGRPが治療効果判定に有用である可能性が示唆された． več

腹腔鏡下子宮筋腫核出術は大出血のリスクのある手術であり，出血減少を目的に様々な方策が講じられている．今回われわれが子宮筋腫核出術対象の２症例に行ったのは，開腹手術と同様に子宮頸部を絞扼し出血を軽減する試みである．前後の子宮広間膜を貫通し，ネラトンカテーテルを通して固定し絞扼した．この状態で筋腫核出を行い縫合まで終了したのち絞扼を解除，カテーテルを抜去した．各症例で手術時間は３時間31分/２時間59分，出血量は200g/171gであった．とくに術中・術後の合併症を認めず術後４日目に退院となった．筋腫の大きさや位置，個数あるいは臓器癒着の有無によってカテーテルによる駆血の難易度，あるいは装着そのものの可否に差はあるが，適応のある症例では他の薬物や侵襲の大きい方法によらず出血量を減少させる可能性があり有用と考えられた．

目的　健康危機管理における実務活動の側面から現状と課題を明らかにし，必要な学術的検討を提言するとともに施策への反映を図る。活動方法　... 公衆衛生モニタリング・レポート委員会健康危機管理分野のグループ活動として，2017年度から2019年度にかけて，産学官危機管理調整システム普及サブグループにおいて，日本公衆衛生学会における実務活動に関する学術論文・発表の分析，日本公衆衛生学会総会シンポジウム活動による論点整理を実施した。活動結果　保健医療行政が行った健康危機管理の事後評価は熊本地震以降増えており，また，地域保健の現場にも健康危機管理の改善を目指す多くの芽生えといえる取り組みがあった。一方で多分野間連携システムに関する論文は公衆衛生領域には少なかった。被災自治体は危機管理の主体であり，マネジメントの責務を負うため，平時からマネジメントや受援の準備が必要であることが示唆された。健康危機管理においてもあらゆる災害（all hazards）に対応できる体制を構築するために，危機管理の基本である情報集約・分析・判断・実行・評価のサイクルの確立（危機管理調整システム）と危機管理の実務を支える学術基盤の強化が望まれる。2019年の日本公衆衛生学会シンポジウムでは，災害時にも機能する地域包括ケアを担う人材のコンピテンシーの明確化，公衆衛生分野での災害対応人材の充実およびシステム改善の具体策として危機管理体制変更におけるキーパーソンへの働きかけが必要であると方向づけられた。産学官3分野の実践例を踏まえ，また，当モニタリンググループの学術的基盤強化サブグループによる検討とあわせて考えると，健康危機管理手法の標準化により，対応事例の検証や経験の共有が容易となり，科学的な蓄積を通じて，健康危機管理に必要な組織の強化や運用，実務の改善も共に進展する蓋然性は高い。結論　健康危機管理を実務活動面から見た結果，健康危機管理の共通基盤および公衆衛生以外の分野を含む分野横断的な連携の必要性が明確となった。健康危機管理について共通の考え方・手法を確立することにより，学術研究と実務とを両輪とした健康危機管理の発展のため，本学会内における研究へのリーダーシップを図るとともに他学会等への働きかけを日本公衆衛生学会として組織的に実施する必要がある。 več

【背景】透析患者のデバイス植え込みは, シャント側の植え込みは禁忌とされ, 反対側が選択される. また, デバイス感染が生じた場合にはシステム全抜去のうえ, 反対側からの再植え込みが推奨されている. しかし, シャント反対側のデバイス感染に対する再植え込み部位に関しては不詳である. 【症例】72歳, 男性. 左シャントの透析患者男性で, 右前胸部にペースメーカー植え込み後, ... 消化管感染より敗血症となり, デバイス感染を併発した. 【経過】システム全抜去後, 感染部と同側の, 右腋窩静脈直接穿刺による右腋窩部ポケットへの本体留置を行った. 【結果】透析患者のデバイス感染症例で, 対側肢シャントを温存し新規ペースメーカーを植え込む方法として, 感染部ポケットより距離を置き, かつリード線の走行が抜去したリード線走行部と重複しない方法として, 腋窩静脈直接穿刺による腋窩部ポケットでの本体留置法が有用と考えられた1例を報告する. več

「要旨」本研究の目的は, 新型コロナウイルス感染拡大によるオンラインで受講した学生の学修環境状況と, 生活中の不安やストレス等を1年生を対象に明らかにし, 今後の授業運営の示唆を得ることであった. 1年生の79名(97.5%)からの提出されたレポートから, 323のコード化をした. サブカテゴリーは10に抽出され, ... 自粛期間中で変化した生活の問題点外出できないストレスと心の葛藤保てない勉強のモチベーションこの先の不安変わってしまった日常生活自粛生活によって生じた心身への影響等であった. 最終的には, 【はじめての学生生活とはじめての自粛生活】【勉強のモチベーションを保持できない事やこの先の不安】【コロナ禍を通して気づけたこと】【変化した日常生活は悠々自適な生活であるが将来には悪影響】【自粛生活で生じた心身への影響】の5つのカテゴリーで集約された. 1年生のものの見方や考え方では, 不安や将来には悪影響と認識し, 現在の状況をしっかり把握し, 危機意識を持っていると考えられた. 今後は, オンライン授業の功罪をふり返り, 対面教育を補強する手段として考えていきたい. več