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「背景」 現代の日本は, 高度医療のめざましい発展や国民の健康意識の向上とともに世界一の長寿国を保持している一方, 少子高齢の深刻化や生活習慣病の増大, 医療費の増加など様々な課題に直面している. セルフメディケーションの普及は, その保険医療費を抑制する1つの方法として期待されており, 平成25年に閣議決定された日本再興戦略にも盛り込まれている. セルフメディケーションとは, ... 世界保健機構(World Health Organization ; WHO)において, 「自分自身の健康に責任を持ち, 軽度な身体の不調は自分で手当てすること」と定義されている. 具体的には, 軽度の疾病に対しては一般用医薬品(over-the-counter ; OTC)などを使って手当てすること, 広義には1次予防に向けたサプリメントや健康食品の適正使用も含まれると考えられている. 農村部である岩手県花巻市大迫町を対象としたわれわれの調査では, 1997年時点で大迫住民の26%がサプリメントを摂取していたことが示されている. več

「はじめに」海外で発生した新型コロナウイルス感染症(以下コロナ感染)が国内にも拡がりを見せ始めた2020年3月, 2016年に開設された本学医学部は5回目の入学式を控え, 1期生である4年生は10月から開始された臨床実習を継続中であった. そのため本学医学部では, 学生・教職員の安全と心身の健康を第一に. 教育の質を落とさずに全学生の教育機会を確保することを目標にかかげ, ... 種々の対策を講ずることとなった. 入学式と対面でのオリエンテーションは中止とし, 授業はオンラインでのリアルタイム型遠隔授業を行い, 登校・課外活動は禁止, 教職員は必要最小限の人数が交代で出勤する体制を整えた. さらに. このような環境で教育を継続するために, 遠隔授業を確実に実践するための緊急FD・SDの実施, 学生の通信環境調査と端末の配布, 遠隔試験による成績評価に向けた準備, 安全と教育目標達成の両立を目指した臨床実習, 自宅待機による心身の健康状態のケアなど様々な作業に取り組んできた. več

「はじめに」近年, 先進諸国において医療費の高騰は社会問題化し, 医療費適正化は重要な政策課題とされている. そのような中で, 限られた医療資源を真に効果的で効率的な医療へ有効利用するため, 医療を経済学的視点から見ることの必要性が増しつつある. 平成18年度の高血圧性疾患の医療費は2兆2100億円と循環器系疾患の3分の1を占め, 1)また高血圧は, 脳卒中や虚血性心疾患, 腎疾患, ... 認知症などを引き起こす最大の危険因子とされており, これらの治療費までを含めると, 高血圧とその関連疾患に費やされる医療費は莫大となることが予想される. 2)医療資源は有限であるため, 高血圧治療においては高い治療の質を追求し費用対効果も考慮に入れることが重要である. 高血圧診療は, 医療環境下での血圧である「外来随時血圧(Casual-Clinic Blood Pressure：CBP)」の値を基に行われてきた. しかし, CBPのみに基づく高血圧診療にはいくつかの限界が挙げられる. več

「はじめに」母子手帳に血圧記載欄があることからも, 妊娠管理において血圧測定が重要であることはいうまでもない. 妊娠高血圧症候群は全妊婦の7～10%を占め, 産科領域における代表的疾患であるとともに, 母児の予後に大きな影響を及ぼす. 近年, 妊娠高血圧症候群の定義は欧米にあわせて改定された. 妊娠高血圧症候群は妊娠高血圧腎症, 妊娠高血圧, 加重型妊娠高血圧腎症, 高血圧合併妊娠に分類される. ... 妊娠中に血圧が140/90mmHgを超える患者はすべて妊娠高血圧症候群と定義されることになった. したがって, 高血圧を正しく診断することは, 妊娠高血圧症候群の診断に最も重要である. 血圧は変動性の極めて大きな測定項目で, ある時に測定した血圧が, そのわずか一分後に測定した血圧と大きく異なることもよく観察される. 一方で, 正確に測定された血圧の予後予測能は大きい. več

【目的】医薬品・医療機器等安全性情報報告制度（以下、本制度）により、医薬関係者は医薬品等によって発生する健康被害等の情報を厚生労働大臣に報告することとされている。全ての医療機関及び薬局等が対象であるが、医薬品の国内副作用・感染症症例報告に占める医療機関報告は少ない。本制度の理解度が副作用等報告の経験に強く関連するという先行研究から、大学生時代における教育が重要と考えられるが、医学部における教育実態は明らかではない。本研究では、全国の医学部を有する大学を対象に、本制度に関わる授業を明らかにすることを目的とした。【方法】本研究は、医薬品等規制調和・評価研究事業（AMED）『医薬関係者による副作用報告の質向上に向けた情報連携のあり方の研究（代表：眞野成康）』の一環として実施された。全国の医学部を有する大学に、電話、メール、ホームページからの問い合わせ、または紙媒体の郵送により調査を依頼し、本制度に関わる授業科目とその内容、および自由記載により本制度の医学教育における改善点と意見を収集した。【結果・考察】全82大学のうち25大学から当該授業科目の内容が回答された。その他、11大学から該当する授業がない旨の回答、4大学から回答拒否、および42大学からは未回答（現在郵送調査による再依頼中）であった。本制度に関わる講義をした科目は、薬理学が9件、臨床薬理学・薬物治療学が8件、衛生学・公衆衛生学が5件、医療安全・管理学が5件と多く、概論や実習を含むその他25件の科目も挙げられた。これら授業のコマ数を各大学で集計した結果、授業コマ数は1～2コマが17大学と最も多かった。履修学年は4年次が最も多く、5年次以上で回答された科目を実施している大学は3大学のみであった。医薬品安全性情報報告書を実際に「記載させる」と回答した科目は1件のみであった。意見の自由記載欄では、副作用発生の臨床薬理学的なバックグラウンドや薬害歴史の理解の重要性に言及した回答が比較的多く見られ、その他、報告に関わる実習の増加、医学部コアカリキュラムの改定、または5～6年や卒後の教育の充実などが具体的な提案として挙げられた。【結論】医学部における本制度の講義は、主に薬理学および臨床薬理学・薬物治療学で実施されていた。実際に報告を経験させる授業は限られており、また、5～6年次における授業も不十分と考えられた。