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日本海の深層では，溶存酸素（dissolved oxygen：以後DO と省略）濃度が長期的に低下し続けている．DO 濃度の減少に関してGamo et al.（1986）1）は3つの要因：1．深層・底層水の形成量が減少あるいは停止；2．深層に沈み込む有機物の増加；3．深層水と底層水の鉛直混合の強化，を可能性として例示している．これまでの研究では，要因1がDO ... 濃度の長期的な減少をもたらす主因とみており，要因2と3の影響はまだ明らかにされていない．本研究では，物理・生態系結合モデルを利用して日本海のDO 濃度減少に対する3つの要因の影響を定量的に明らかにした．要因1である深層水の形成の停止は，DO 濃度の総減少量比で128%もの効果があり，確かにDO 濃度の長期的な減少を起こす最も重要な原因である．深層に沈み込む有機物の長期的な増加（要因2）は，DO 濃度の減少を加速させたが，それはDO 濃度の総減少量に対して7%程度である．一方，生物学的分解を伴わない物理活動（要因3）は，逆に総減少量の35%相当分の深層DO 濃度を増加させる効果が認められる． more

日本海は多国間に囲まれる国際的閉鎖性海域である．また，その上流域には東シナ海が位置し，対馬海峡を通じて海水や熱，して様々な物質が日本海へと運ばれている．さらに近年は，地球温暖化が日本海の海水温にも影響を及ぼしていることが報告されているほか，中国における急速な経済発展が東シナ海を通じて及ぼす影響など，様々な変化にさらされている．このような状況にある日本海において，その沿岸海域の管理を検討するため，日本海を対象とした新たな低次生態系モデルや，日本海の代表的な水産資源であるスルメイカ及びズワイガニの卵・幼生の輸送生残数値モデルを開発し，日本海の環境や生態系への，地球温暖化や東シナ海からの影響の解明に取り組んだ．その結果，日本海の沿岸域管理に関しては，従来の陸から沿岸域までをカバーする流域管理だけを考えるだけでなく，日本海全体，さらには東シナ海との関係を含めた広域的な視点も含めた管理が必要となることが明らかとなってきた．そこで，我々のグループでは“日本海三階層管理”といった，日本海沿岸域のための新たな考え方を提案した．本稿ではこれまでの研究成果と日本海三階層管理の考え方について述べる．

第2 ... 回世界気象機関（WMO）大気・海洋データ同化シンポジウムが東京で開催され，それをきっかけにデータ同化夏の学校が開始されたのは1995年のことである。それから20年あまりの間に，日本における海洋データ同化の研究は，黒潮大蛇行の予測の成功や4次元変分法大気海洋結合データ同化システムの開発など，世界に伍する成果を上げてきた。そして現在では，海況予測等を目的とした海洋データ同化システムが現業的に運用され，そのプロダクト（あるいは，海洋再解析データ）が，海洋・気候研究の他，漁業や防災，沿岸保全に資する情報として，広く提供されるようになっている。本稿では，日本の海洋データ同化研究のこれまでの成果や，海洋データ同化プロダクトの現状，現在の課題とそれを解決するための研究について総括し，今後の継続的な発展のために何が必要かについて議論する。 more

沿岸海域における海況変動を的確に理解し，精度よく予測するためには，より時空間的に高密度な海洋観測が必要である．本研究では，漁業者が容易に取り扱うことができる簡便かつ堅牢なCTDセンサーを開発した．また，当該測器を利用した漁業者参加型のCTD観測体制を構築し，実際の漁業現場における実証試験を実施した．これにより，九州北西の沿岸海域においてこれまでにない時空間スケールでの水温・塩分データの収集が可能となった．昇温期にかけての壱岐水道における水温・塩分の変動特性を調べた結果，塩分が10–20日で変動する様子を捉えていた．漁業者によるCTD観測は，既存の定線観測に比べて時空間的に高密度な観測データの収集が可能であり，沿岸海域における有効な観測手段であることが示された．2019年1月から漁業者が観測した水温・塩分データは，海況予測モデル（九州大学・DREAMS）へ同化されるなど，漁海況予報の高精度化に貢献し始めている．

若狭湾では気象擾乱や対馬暖流の接岸に起因する急潮が発生し，湾内の定置網をしばしば損壊させる．定置網の急潮被害は湾口部で多いが，台風1102号通過後には湾奥部で集中的に被災した．この特異的な急潮の発生機構解明に向けて，若狭湾を計算領域とする水平格子間隔500 ... mの高解像度海洋循環モデルを構築した．本モデルに台風1102号通過に関連した強風や由良川出水等の効果を入力すると，台風通過後の半日から1日半程度の間に岸沖方向10 km未満および鉛直方向約10 mの規模を有し，湾奥西部から岸を右にみて湾奥表層を東進する最大流速約1 m·s−1の急潮が確かめられた．また，台風接近にともなう北東風の連吹時には湾奥西部の海面高度が上昇し，この高水位域が台風通過後に湾奥を東進する状況も認められた．ただし，本モデルに台風による強風または出水の一方の効果だけを入力した場合の湾奥部の最大流速はいずれも0.5 m·s−1未満と試算され，同海域の急潮は再現できなかった．よって，由良川出水による大量の淡水が台風接近時の強い北東風により湾奥部西側に堆積して海水の水平圧力勾配が形成され，台風通過後の風向変化をきっかけにこの圧力勾配が解消される過程で急潮が発生したと推察された． more

A long-term increasing trend in the transport of the Japan Sea Throughflow is observed from sea-level differences across the Tsushima Strait. Tidal gauge observations show sea level at Hakata, Japan, ... increasing at a higher rate than that at Busan, Korea. Numerical modeling results suggest that this increasing trend is forced by a northward shift in the Kuroshio axis. As the Kuroshio axis moves northward, sea level along the southern coast of Japan increases. The signal then propagates anticyclonically along the coast as topographic Rossby waves and Kelvin waves, raising sea level and, thus, increasing transport through the Tsushima Strait. more