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回答所要時間から見たElaborate Item Count法の回答特性
土屋, 隆裕; 平井, 洋子
行動計量学,
2017, Letnik:
44, Številka:
2
Journal Article
Recenzirano
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「1. はじめに」「1. 1. Item Count法における過少回答傾向」人々に質問を投げかけ, その回答を利用して社会の実態を捉えようとする社会調査では, 対象者からできる限りありのままの回答を引き出すことが重要である. しかし質問内容が私的なことがらや犯罪経験の有無などの場合には, 調べたいことがらを直接尋ねても, 人によっては率直な回答をしにくい. ときには回答を拒否されたり, ...
社会的に望ましい方向へ回答を歪められたりしてしまうことは容易に想像がつく. Item Count法 (以下, IC法) は, そのような社会的望ましさの影響を受けやすいことがらを調査するために考案された間接質問法の一手法であり, Unmatched Count法 (Dalton et al., 1994; 1997) あるいはList法 (Sniderman and Grob, 1996) などとも呼ばれる.
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小地域集計を活用したモデルに基づくアプローチによる防災に関する立川市町丁目別住民意識調査分析
廣瀬, 雅代; 朴, 堯星; 土屋, 隆裕
日本統計学会誌,
2018/09/26, Letnik:
48, Številka:
1
Journal Article
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東京都立川市全体の住民意識の把握を目的として, 朴・土屋(2017)は市に在住する4000人を対象に住民意識調査を実施した. この調査結果を生かして住民へ細かなサービス提供を行うためには, 立川市全体だけでなく, 小区分ごとに住民意識を把握することが重要になる. しかし, わが国の自治体レベル意識調査分析で慣習的に用いられている区分ごとの推定法のままでは, ...
区分の細分化によって不合理な結果を招きかねない. こうした区分細分化への対策として, 本研究では, 小地域推定に用いられているモデルに基づくアプローチの適用を図る. わが国の自治体レベル意識調査分析にこのようなアプローチを適用すること自体も筆者らの知る限り初の試みとなる. そのため, 数値実験と国勢調査小地域集計結果を利用したモデルに基づくアプローチの評価を行う. 住民の防災意識に関する3項目へのモデルに基づくアプローチの適用結果は以下のとおりである. まず, 慣習的な推定法に基づくコロプレスマップで現れていた, 隣り合った町丁目間の割合推定値に対する大きな差が縮小した. さらに, アプローチの適用によって, すべての区分の信頼区間幅が縮小することを確認した.
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郵送調査の新たな試み
朴, 堯星; 土屋, 隆裕
計画行政,
2023/11/15, Letnik:
46, Številka:
4
Journal Article
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二種類の電話調査法の比較実験調査
土屋, 隆裕; 前田, 忠彦
行動計量学,
2003, Letnik:
30, Številka:
1
Journal Article
Recenzirano
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本稿では, 電話による二種類の調査手法を用いて同時に実施した比較実験調査の結果を分析し, 各調査手法の特徴について検討する. なお, 調査方法及び結果の詳細は, 前田, 土屋(2001)を参照されたい. 調査手法の一つはTD(Telephone Directory)法である. この手法では, まず, 個別訪問面接法や郵送法と同様に, 住民基本台帳や選挙人名簿を抽出台帳としてサンプルを抽出する. ...
次に, 電話帳によりサンプル宅の固定電話番号を調べ, 電話番号が判明したサンプルに電話をかけて電話口で調査を行う, というものである. 次に述べるRDD法との最大の相違点である電話帳への依存, という特徴を強調するため, 本稿ではTD法と呼ぶこととする. もう一つの調査手法は, RDD(Random Digit Dialing)法である(Waksberg, 1978). 本稿におけるRDD法では, まず, 調査対象地域内で使用されている可能性のある電話番号の集合から対象番号を抽出する. 次に対象番号に電話をかけ, 世帯につながれば世帯内でサンプルの抽出を行い, 電話口で調査を行う, というものである. 実施方法の表現という意味では, RDS(Random Digit Sampling)法と呼ぶ方が適切であるが, RDDという用語が既に多く用いられていると考えられるため, RDD法と呼ぶこととする.
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教育心理学研究における調査法
土屋, 隆裕
教育心理学年報,
2005, Letnik:
44
Journal Article
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