Rezultati iskanja

入院中や在宅移行時の高度医療依存児に対して，医科と歯科との連携状況や歯科との連携必要度を調査する目的で，首都圏にある周産期母子医療センター（総合周産期母子医療センター：30 科，地域周産期母子医療センター：70 ... 科）にアンケートを行った。回収率は，55.0％であった。入院中に連携できる歯科は，総合周産期母子医療センター87.5％（院内歯科），地域周産期母子医療センター66.7％（院内歯科）であった。しかし，実際に連携を行っている場合の平均値は，総合周産期母子医療センター23.8％（中央値10.0％），地域周産期母子医療センター21.7％（中央値10.0％）と低値であった。 退院時に連携できる歯科は，総合周産期母子医療センター13.6％，地域周産期母子医療センター23.3％であった。実際に連携を行っている場合の平均値は，総合周産期母子医療センター22.0％（中央値10.0％），地域周産期母子医療センター13.5％（中央値10.0％）であった。入院中と退院時の連携必要度の平均値は，総合周産期母子医療センター68.8％（中央値80.0％）と70.0％（中央値90.0％），地域周産期母子医療センター平均値48.5％（中央値50.0％）と60.8％（中央値70.0％）であった。今回の調査結果から，入院中や退院時の高度医療依存児に歯科は必要とされているが，実際に連携している割合が明らかに少ないことが確認できた。今後，医科と歯科との医療連携の促進や，病院内や在宅で高度医療依存児に対応できる歯科側の環境整備が重要であることが示唆された。 več

1 ．目的 本調査の目的は，小児における食の問題を明らかにし，それに対して歯科医師がなすべき役割を模索することである。2 ．方法 日本歯科医学会重点研究委員会推薦の幼稚園，保育園に通園している未就学児の保護者1,031 人を対象に，子どもの食の問題についてアンケート調査を行い，844 ... 人からの回答を得た（回収率81.9％）。分析にはχ二乗検定およびロジスティック回帰分析を用いて，保護者の子どもに対する食事の心配事に関するリスク因子を評価した。3 ．結果 「離乳期にトラブルがあった」（Odds ratio［OR］＝3.18, P＜0.001），「子どもの食事量が足りない」（OR＝ 8.48,P＜0.001）および「大人と同じ食べ物を与えていない」（OR＝2.46, p＝0.03,）という項目で，保護者の子どもの食に対する心配事のリスクが上昇した。4 ．考察 本研究結果より，保護者が感じている子どもの食の問題には背景因子があり，栄養に関わる食事量や，摂食嚥下機能の獲得に関わる摂取食事形態が関連していることがうかがわれた。歯科医師は，社会における育児支援の一環として食の問題に対応すべきであるが，そのためには育児，保育に関する知識や支援方法の習得が必要と考えられた。 več

Prader-Willi 症候群（PWS）は，病態が加齢とともに変化し，特に性格障害が問題となることが多い。また，PWS ... の患者は，一見協力的に見えるため，歯科治療に際し術者側も行動変容法での対応をしがちであるが，実際には説明に対し理解していないことも多く，治療困難となる場合がある。本症例では，歯科治療に対して，幼児期は協力的だった患児が，徐々に非協力となり，思春期ごろから治療困難になったため，全身麻酔下での治療を選択した。その結果，ストレスのかかる治療を全身麻酔下で行った後は，患者の情緒の安定も加わり，行動変容法での歯科治療が再度有効となった。 več

Pompe病は，グリコーゲンの分解に関与する酵素の先天的な欠損や機能低下により，ライソゾーム内にグリコーゲンが蓄積する常染色体潜性（劣性）遺伝形式の先天性代謝異常である．Pompe病は，発症時期と臨床経過で分類され，出生後すぐに症状が現れる乳児型と1歳以降に発症する遅発型に分かれている．筋緊張低下を主症状とし，治療には酵素補充療法（Enzyme Replacement ... Therapy：ERT）が行われている．ERTで呼吸機能，心機能，運動機能は改善するが，鼻咽腔閉鎖機能不全による構音機能は改善しにくいといわれている．本症例児は，遅発型Pompe病に分類され鼻咽腔閉鎖機能不全による構音障害として鼻咽腔構音と声門破裂音を認めた．そのため，軟口蓋挙上装置（PLP）の製作と適用を試みた．印象採得時に問題はなかったが，PLPの装着予定日に心理的拒否や異常絞扼反射が認められた．系統的脱感作を行い，PLP装着予定日から約7カ月かけて挙上子で軟口蓋を挙上しても違和感を訴えない程度まで装着可能になった．そして，日常生活でPLPを食事以外で使用できるようになった．約2カ月後に当クリニックで構音評価を行うと，/p/音と/s/音は構音可能になり，会話明瞭度は，「4：ときどきわかる語がある」から「3：聞き手が話題を知っていればどうやらわかる」に改善していた．本症例の結果から，Pompe病の鼻咽腔閉鎖機能不全による構音障害に対してPLPは有効である可能性が示唆された． več

本研究では，触覚過敏の相談先とその対応法や効果を確認するために，歯科施設に受診した障害児の保護者に対してアンケートを行い，触覚過敏に対する家族の対応を検討することを目的とした．日本障害者歯科学会宿題委託研究の協力歯科施設を受診し，障害児に関するアンケートの協力に同意した保護者97名に無記名でアンケートを行い，日常生活で子どもの触覚過敏による困りごとがあると回答した62名の保護者を解析対象とした．粗大運動とコミュニケーション能力に関する回答から，軽度障害9名，肢体不自由10名，知的能力障害2名，重複障害41名に4分類した．触覚過敏の困りごとについて他者に相談した割合は67.7％（42/62名）であった．相談先は医療関係者が最も多かった．相談先から脱感作を指導された割合は，軽度障害50.0％（4/8名），肢体不自由62.5％（5/8名），知的能力障害50.0％（1/2名），重複障害58.3％（14/24名）であった．本調査は，保護者へのアンケートのため触覚過敏の客観的評価は行えず，心理的拒否が混在している可能性がある．また，脱感作を指導された割合も低いことから，触覚過敏と脱感作のどちらか，または一方の用語について，受け取り方に違いがある可能性が考えられた．触覚過敏の困りごとについて，相談先がわからない保護者がいることや，触覚過敏と脱感作の適切な情報の取得が難しいことが予測されるため，相談できる医療機関の紹介や，適切な情報の発信が必要であると考えられた．

日常的に医療を必要とする「医療的ケア児」の増加に伴い，在宅医療のニーズは高まっているが，小児在宅歯科医療はまだ普及していない．小児在宅歯科医療の全国的な実態と課題を明らかにするため，小児在宅歯科医療研究会に所属する歯科医師206名に対してアンケート調査を行った．対象者のうち130名から回答を得た．小児訪問歯科診療を実施する歯科医師は51名であった．患児の年齢は0～4歳が46.5％で最も多く，重症度分類では超重症児が39.1％で最も多かった．依頼ルートは「患者家族」が54.9％で最も多く，他職種からの依頼は11.8～27.5％であった．課題と感じる項目は「他職種との連携」（70.6％）が最も多かった．小児訪問歯科診療の実施を検討している歯科医師42名の回答のうち，実施にいたっていない理由は「依頼がない」（85.7％）が最も多かった．患者家族や他職種に対して小児訪問歯科診療の存在や役割を周知することや，円滑な連携を行うための地域医療システムを構築することが必要と考えられた．小児訪問歯科診療を行う予定はないが障害児の外来診療を実施している歯科医師26名のうち，小児訪問歯科診療と連携している割合は30.8％であった．一方で，連携していない歯科医師のうち72.2％が今後連携することが可能と回答しており，後方支援病院として機能する医療機関が数多く存在する可能性が示唆された．今後，小児在宅歯科医療の推進に向けた具体的な方略を検討するためのさらなる調査・研究が必要と考えられる．

「緒言」新型コロナウイルス感染症(以下, COVID-19)の流行は世界中に広がり, 2021年1月現在の時点で, 収束の見通しは立っていない. COVID-19は, 発熱, 咳, 倦怠感, 嗅覚障害, 味覚障害などさまざまな症状をきたすが, 無症状の者も多くみられる. また, 高齢や高血圧, 呼吸器疾患などの併存症があると重症化することが知られている. ... 日本国内では2020年1月に初めて患者が報告され, 患者数の増加に伴い入国制限の措置, 不要不急の外出や大型イベントの自粛, 小中学校の臨時休校などの対策を行ったが感染拡大は抑えられず, 2020年4月7日には政府より緊急事態宣言が発出された. 緊急事態宣言発出時, 診療延期や治療中断をする患者がみられ, これにより疾患の重症化が懸念される事態となった. このような状況下において, 感染予防対策としてオンライン診療の活用がなされてきた. 摂食嚥下リハビリテーションの分野においても感染リスクを考慮した診療形態として有用と考えられる. 一方で, 従来の診療が対面診療を基本としていることや, オンライン診療に対して抵抗感がある者も多く, 普及にはいたっていない. 本研究の目的は, 摂食嚥下リハビリテーションにおけるオンライン診療への意識調査を行い, 課題点を抽出し, オンライン診療普及のための方策を検討することである. več

オンライン診療（以下オンライン）を用いた摂食嚥下リハビリテーションの実態を把握し，対面診療（以下対面）とオンラインを併用した摂食嚥下リハビリテーションを行ううえで配慮すべき点を明らかにすることを目的に，オンラインを併用して在宅での摂食嚥下リハビリテーションを行った小児患者に対して調査を行った．方法は対面とオンラインを併用した在宅での摂食嚥下リハビリテーションを受診した21名を対象とし，年齢，基礎疾患，診療形態，診療時間，嚥下機能，摂食嚥下リハビリテーション内容について調査した．さらに人工呼吸器使用，経口摂取の有無，オンライン開始までの期間，他職種同席の4項目について，主治医側が感じるオンラインの阻害要因となるかを検討した．人工呼吸器使用，経口摂取の有無，オンライン開始までの期間，他職種同席のすべての項目において主治医側からのオンラインの問題点の有無には有意差を認めなかった．今回の結果から，在宅での摂食嚥下リハビリテーションにおいて対面とオンラインの併用には一定の要望があることが推察された．また，初診に近い時期である，人工呼吸器を使用している，経口摂取が不可である，同席する他職種の不在といった症例においても，オンライン時に患家の医療デバイスによる客観的な評価も用い，さらに適時対面を選択することで，オンラインの併用が診療の阻害要因とならないことが推察された．

摂食嚥下専門外来に口腔機能に対する困りごとを主訴に来院した患児のうち，口腔機能発達不全症と診断された小児の口腔機能の問題を明らかにする目的で，該当項目と指導内容について検討を行った．2018年4月から2020年12月までに，口腔機能発達不全症と診断された32名（男児20名，女児12名）を対象とした．性別や年齢などの患児基本情報を診療録で後ろ向きに調査した．口腔機能発達不全症チェックリストのB分類別に，指導内容の確認や，主訴と該当項目の比較を行った．対象となるすべての小児が離乳完了していた．紹介元は歯科医院が14件（44％）で最も多かった．主訴は，食べる機能の「咀嚼時間が長すぎる，短すぎる」が最も多く18件であり，同様に歯科医師が評価した該当項目でも24件と多い傾向にあった．口腔機能管理の経過では，19名（76％）が12カ月以内に終了していた．また，主訴と該当項目を比較すると，主訴よりも歯科医師が評価した該当項目が多く，栄養（体格）に関しての一致率は低い結果となった．本研究の対象者において，口腔機能発達不全症は多くの症例で12カ月以内に正常な口腔機能の獲得が可能であった．口腔機能発達不全症の診察時は，主訴をもとに口腔機能を歯科医療側から積極的に問診を含めて評価し，保護者や本人が認識しづらい問題を包括的に抽出することが重要であると考えられた．