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事業所の規模の違いによる化学物質の管理・漏洩防止対策の比較
水谷, 聡; 池田, 歩夢; 田和, 佑脩 ...
Kankyō gijutsu/Kankyou gijutsu,
2023/07/20, Letnik:
52, Številka:
4
Journal Article
Odprti dostop
事業所の化学物質管理や災害時の漏洩防止対策について，従業員数（21人以上かどうか）と化学物質取扱量（対象化学物質を年間1t以上使っているかどうか）に基づいて，大規模事業所と小規模事業所とを比較した．大阪府下の21市町で化学物質取扱の可能性のある1,571ヵ所の事業所にアンケート用紙を送付し， ...
化学物質管理に係る年間費用，災害・事故対策の有無および対策の種類や対策を行っていない理由，化学物質管理に対するセミナーや講習会，業界団体が提供している化学物質対策資料の認知度等について質問し，比較した．292件の回答があり，有効回答率は20.2％であった．化学物質を1t 以上使用している事業所で比較すると，小規模事業所では，セミナーや公開資料の認知度や漏洩防止対策を講じている事業所の割合も明らかに低かった．また化学物質管理部署があると，化学物質情報に関する認知度などが高まることも確認された．
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環境水中のシアナミドの分析法の構築および大阪府域の河川水中の濃度実態把握
小野, 純子; 伊藤, 耕二; 鈴木, 茂 ...
水環境学会誌,
2021, Letnik:
44, Številka:
1
Journal Article
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これまで分析法がなかったために濃度実態が把握されていなかった環境水中のシアナミドについて, 河川水中および海水中のシアナミドをダンシル化させてダンシルシアナミドとした後にシリカゲルSPEカートリッジを用いた精製を行い, LC-MS/MSで定量する分析法を構築した。この方法を用いて大阪府内の流域の異なる9つの河川で調査を行った結果, 全ての河川からシアナミドが検出され, ...
その濃度はMDL未満から4.2 ng mL-1であった。ただし, その濃度は水域の生活環境動植物の被害防止に係る農薬登録基準670 ng mL-1と比較しても十分に低い濃度であり, 水域の生活環境動植物へのリスクが懸念されるレベルではなかった。
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PRTR を活用した少人数事業所からの化学物質排出量分布の推定
水谷, 聡; 杉浦, 隆介; 山崎, 耕平 ...
環境技術,
2021/11/20, Letnik:
50, Številka:
6
Journal Article
Odprti dostop
わが国の化学物質管理制度であるPRTR では，従業員数が20人以下の「少人数事業者」は化学物質の排出量を報告する必要がない．しかし中には1t ...
以上の化学物質を取り扱っている事業者もあり，災害時には化学物質の漏出が懸念される．本研究では，業種別少人数事業所数の分布を推定する方法と少人数事業所からの排出量を推計する方法を提案した．つづいて，大阪府の中で特に少人数事業所が集まっている地域を対象に，それらを組み合わせることで少人数事業所からの化学物質排出量の分布を推定し，GIS で可視化した．PRTR 届出排出量の分布と比較した結果，化学物質や業種によっては少人数事業所排出量と分布の傾向が異なり，災害時の化学物質の漏出リスクを評価する際にPRTR の情報だけでは不十分であることが示唆された．
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新たな環境水中の農薬モニタリング手法 —水相パッシブサンプリング法が農薬モニタリングの未来を変える?
矢吹, 芳教
Nihon Noyaku Gakkaishi,
2019/08/20, 20190820, Letnik:
44, Številka:
2
Journal Article
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水環境中の農薬を含む化学物質の濃度は, いわゆるスポットサンプリングであるグラブサンプリング(GS)法によって観測されてきた. GS法では, 環境水をガラスあるいはポリ容器等に一定量(例えば, 農薬分析用であれば約1L, ダイオキシン類分析用であれば約20L)採取し, 実験室に持ち帰った後に濃縮や分析妨害成分の除去を行った後, ...
ガスクロマトグラフや液体クロマトグラフなどの分析機器により定量を行っている. この方法は, 採水時の化学物質濃度の正確な測定には最適であるが, 一時的・突発的な流出や短期間での濃度変動は捕捉しきれない. 農薬は農作物の安定生産のために不可欠な資材として, 田植の時期に集中的に施用される除草剤や, 病害虫の発生を見て(あるいは予防的に)散布する殺虫剤および殺菌剤のように様々な時期に様々な用途に応じて使用される. したがって, 農薬は環境水中の濃度変動が大きく, 短期間にのみ検出される事象も多々あることから, 採水時期を間違えると過小評価や過大評価につながってしまうなど, GS法だけで実態を把握することは難しい.
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